中国輸入

要注意!中国からの輸入で禁止や規制がある7つの商品!

 

こんにちは。

 

エルシル編集部のIです。

 

このサイトをご覧の方は、主に中国から商品を仕入れている方が多数だと思います。

 

仕入れる際に代行業者や税関から、この商品は送る事が出来ませんと連絡が来たことはありませんか?

 

Amazonで実際に販売されている商品でも、発送出来ないと言われた事があります。

 

理由として挙げられるのは、バッテリー等の電池類が入っている物や液体が含まれている商品です。

 

こういった商品は特殊な輸送方法で送る必要があり、その輸送方法でも問題が起きる可能性があります。

 

事前に輸入できない、もしくはしにくい商品を把握していなければ思わぬトラブルが起こってしまいます。

 

 

今回は問題が起こり得る商品についてを教えます。

 

しっかり読んで、トラブルを回避してくださいね。

 

 

 

輸入の際に気をつける商品

 

商品によって輸入禁止の物と輸入できるが、日本の法律によって販売できない物があります。

 

その具体例をまずは輸入禁止の物から説明していきますね。

 

 

液体

液体が含まれる商品が基本的に輸入禁止です。

中国輸入でよく使うEMSでは飛行機に載せることが出来ません。

 

医薬

薬事法により輸入禁止されています。

素人が薬品を扱うなんて、普通に考えて駄目なのはわかりますね。

 

 

武器類

拳銃などの火器や刀剣なども輸入禁止です。

銃なんて扱う事はないですが、みなさんでも気をつけないといけないのは刀剣類の方ですね。

刀剣なんて扱わないとお思いかもしれませんが、切れなくても刀剣扱いされる事があります。

例えば、コスプレ用の剣です。

これは勿論危険の無いように刃をつけずに作られていますが

金属製で武器の形をしているだけで、刀剣類として扱われる事があります。

樹脂等の金属以外で作られたコスプレ用の武器ですと、大抵は大丈夫です。

 

 

コピー商品

知的財産を侵害している様な商品は輸入禁止です。

例えば、キャラクター商品や偽ブランド商品。

日本のキャラクターそっくりだから許可を得て作っていると安心しないでください。

大抵は無許可で作られているので、万が一輸入できてしまって販売してしまうと大きな問題になりかねます。

 

偽ブランド品も同じで、有名ブランド名なら分かり安いですが

それほど有名でないブランドの場合、知らずに輸入してしまう可能性があります。

商品にブランド名と思われる物が入っている場合は、しっかり調べて確認しましょう。

 

 

以上が輸入禁止の例です。

知らずに発注してしまうと問題になりますので、気をつけてくださいね。

 

 

次に国内法により販売や輸入に規制がある物を説明します。

 

こちらに該当する商品の方が、皆さんも扱ってしまう可能性が高いので詳しく話しますね。

 

①Bluetoothなどの無線機器

Bluetooth(ブルートゥース、ブルーツース)は、デジタル機器用の近距離無線通信規格の1つである。

数mから数十m程度の距離の情報機器間で、電波を使い簡易な情報のやりとりを行うのに使用される。

当初、エリクソンインテルIBMノキア東芝の5社(プロモーター企業)によって策定された。その後マイクロソフトモトローラ3COMルーセント・テクノロジーの4社がプロモーター企業として加わった。現在は3COM、ルーセント・テクノロジーの2社が脱退し、アップル、およびNordic Semiconductorが加わり、9社がプロモーター企業となっている。IEEEでの規格名は、IEEE 802.15.1である。

2.4GHz帯を使用してPC(主にノートパソコン)等のマウス、キーボードをはじめ、携帯電話PHSスマートフォンタブレットでの文字情報や音声情報といった比較的低速度のデジタル情報の無線通信を行う用途に採用されている。

引用元:Wikipedia

 

Bluetoothと言われても分かりにくいかもしれませんが

このマークを見かけた事は多いかと思います。

 

このマークはBluetoothを使う製品を意味します。

 

最近ですとスマートフォンのアクセサリー類に多く使われています。

 

例えば、スマートフォン用の無線スピーカーやイヤホンですね。

 

これらは無線なのでBluetoothという規格の電波を使用しています。

 

日本には電波法という法律があり、電波を使用する商品を販売するには許可が必要になります。

 

大抵の方は許可を取っていないと思いますので、気をつけてください。

 

 

②コンセントを使用する商品

日本では電気用品安全法という法律があります。

 

この法律ではコンセントから電源を得て動く電気機器は登録審査機関の適合性検査を受けてPSEマークを表示して販売しなければなりません。

 

電気用品安全法に基づき、国の定める安全基準の検査に合格した電気製品に表示される。PSEマークのない電気製品は、販売が制限される。

メーカーや販売業者は、電気製品に漏電などの危険がないといった安全基準を確認した上でPSEマークを付けることが義務づけられる。

電気製品の使用による事故を防ぐため、PSEマークのない電気製品は、原則として販売することができない。

引用元:weblio

 

こちらも許可さえ取れば販売が可能なのですが

 

検査には商品1点につき数十万円という非常に高額な費用がかかってしまうので個人レベルではかなり厳しいかと思います。

 

更に、中国と日本ではコンセントの形が違いますし電源も中国は220Vで日本は100Vと差があります。

 

これにより中国用の製品は日本のコンセントでは動かなかったり故障する危険があります。

 

 

ただこのPSEマーク表示には解決策があります。

 

それはUSB電源です。

最近の小型の電子機器だと、USBから電源を得る物が多いと思います。

 

これはなぜかというと、USBから電源を得る機器はPSEマークの表示が必要ないからなのです。

 

直流を電源とする機械器具であって、器体の外部にある直流電源装置によって変換された電気をさらに

接続器(容易に取り外しのできるものに限る。)を介すことにより電源として用いるものは、交流の電路に用いないものと解釈し、対象外として取り扱う。

 

電安法は交流の電路から電源をとる製品を規制対象にしているため、通常、ほとんどの家電品やおもちゃは、規制を受けることになります。

しかし、家庭用であっても、交流の電路から直接電源をとっていない充電式(電池駆動)の製品は、「対象外」。

また、ACアダプタを経由して電源を供給される製品(本体)も「対象外」となります。(注意:この場合、ACアダプタが対象です。)

引用元:PSE

 

USB電源の機器でも、本体にACアダプタが付属されている商品はPSEマークの表示が必要になります。

ですので、電子機器を扱いたい場合はACアダプタの付属していないUSB電源の商品を扱いましょう。

 

③食器

食品を扱う際に食品衛生法に則った許可がいるのはご存知かと思いますが

 

食品衛生法は食べ物だけではないのは知っていますでしょうか?

 

お皿・コップ・スプーン・お弁当箱などの飲食物が触れることを想定した商品については、全て食品衛生法によって規制がかけられています。

 

実際の飲食物程の規制ではありませんが、知らずに食器類を仕入れようとすると税関で弾かれる可能性があります。

 

対策としては、コップやお皿なら小物入れとして税関に申請すると通る可能性があります。

 

ですがこの際にパッケージなどに、食器として使用している様な写真が載っていると食器とみなされるので

 

パッケージ等にもご注意ください。

 

 

 

まとめ

 

説明した内容は、知らなければ大変な問題ばかりなのでしっかり理解してくださいね。

 

特に電子機器には規制が多いので、気をつけて輸入しましょう。

 

知らないまま発注して、税関で止められると時間のロスにもなりますし

 

最悪の場合、商品を破棄するしかない状態になることもあります。

 

発注した資金は勿論戻ってきません。

 

そうなる前にしっかり知識を付けて対策しましょう。

 

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